探偵の調査活動が犯人逮捕につながった事例

探偵の調査が逮捕につながった事例

犯罪が起これば、警察に通報する、相談して犯人を逮捕してもらうのが基本です。

ですが、本当に犯罪なのかはっきりしない、相談するのが少し恥ずかしい、もし違ったらどうしようというとき、探偵に調査を依頼することで事実が明確化できるケースがあります。

たとえば、結婚詐欺の事例です。

婚活で出会った男性にお金を貸してほしいと言われたり、妙な投資話を持ち掛けられてお金を拠出してしまったり、起業資金を援助してほしいと言われたものの、騙されているかもしれないと思ったとしましょう。

結婚話もうやむやになって持ち逃げされれば、すぐにでも警察に通報すべきですが、まだ交際中だし、完全な被害に発展していない状態では警察が動いてくれるかわかりません。

そこで、探偵に調査を依頼したというケースです。

女性の勘が当たり、起業などの事実や儲け話などはなく、自分でお金を騙し取るための手段であると調査結果が出ました。

さらに、その女性だけでなく、過去にも被害を受けた人や同時進行で付き合っている人が複数いる、つまり、被害者になるかもしれない女性がいたという事例です。

この結果を得て、女性が警察に相談したところ、過去に騙されてお金を渡してしまい詐欺被害が生じていた余罪もどんどん出てきて、逮捕となったわけです。

進学や就職で一人暮らしをしている子どもの様子がなんだかおかしい、実家にめったに帰ってこなくなり、会ったときの様子や電話での会話が怪しく、何か隠しているのではないかと思って、探偵に素行調査を依頼した親がいます。

また、ご主人が仕事が忙しいからと職場近くにマンションを借りたようだが、ほとんど帰ってこなくなり、浮気を疑って浮気調査を依頼した奥様がいます。

いずれのケースも調査した結果、一人暮らしの部屋で密かに、一人や知人と一緒にコカインや大麻などの薬物を吸引していたことが発覚しました。

探偵に調査を依頼した家族は心を鬼にして、警察に通報、薬物犯罪として逮捕されるに至りました。

薬物は一度手を染めると家族のケアだけでは脱出するのが難しいものです。

逮捕が一番の薬となり、脱出させるための砦となりますので、別目的での調査依頼の結果が逮捕につながった事例です。

店舗では万引き犯などに悩まされているケースも少なくありません。

現行犯逮捕ができればベストですが、防犯カメラを設置しても、この人だという人物の特定が難しいケースもあります。

また、店舗の商品だけでなく、バックヤードで備品や消耗品、金品などがなくなるケースも少なからずあるものです。

つまりは、従業員の誰かが自分で使うために勝手に備品などを持ち帰ったり、ほかの従業員のロッカーから財布や腕時計などを盗んだり、わかりにくいように財布から小銭やお札を少しずつ抜き取るというケースです。

万引きなら警察や警備員の協力をすぐに得ようという方向にも働きますが、社内で起きている犯罪の場合、従業員を疑わなくてはならない点や従業員を犯人扱いする点に躊躇が生じます。

もし、間違ってやっていない従業員を疑ってしまえば、それこそ職場の雰囲気も悪くなり、その人と職場の信頼関係も破綻してしまいます。

そこで、社内や職場で起きている横領や窃盗などの犯罪被害について、探偵に調査をしてもらい、誰であるかがおよそ解明された段階で、従業員に直接話を聞くといった対応を取ります。

そのうえで、懲戒解雇とともに、警察に通報して逮捕をしてもらうという流れです。

犯罪が起きれば、警察に依頼するのがベストですが、それがスムーズな解決には必ずしもつながらないケースでは、探偵の調査を使ってみる方法もあるという事例でした。